2016年6月アーカイブ

VOD形式のサイト

ユーザーが好きなときに好きなコンテンツを選び、視聴することができる、VOD形式のサイトがアクセス数を伸ばしている。

従来のアナログテレビでは、番組放映の時間帯があらかじめ決まっているため、番組編成の主導権はテレビ局側にあったといえる。

しかし、VOD発想を取り入れたメディアが拡充することで、番組編成の主導権は視聴者・ユーザー側に移行してくるだろう。

具体的な動きとしては、インターネットからの流れであるGyaO等と、テレビの民放各局が開設する予定のVODサイトが競合関係または協業関係になることが予想されている。

広告主にとっても、この大きな流れは投資対効果の向上及び把握の視点で、ポジティブに受け止められつつある。

コンテンツ視聴者の特性がより明確になり、視聴態度が積極的なものとなるため、「アピールしたい層に対して、より強くメッセージを届けることができる」というメリットが享受できるからだ。

コンテンツごとのアクセス回数などもはっきりと残るため、効果測定精度の点でも、既存のテレビ視聴率などを上回ると期待されている。

JDPホールディングス株式会社
会員登録やアンケートの回答、商品の購入などによってポイントがもらえ、ポイントを貯めることによって、商品や現金と交換することができるサイトを一度は見たことがあるだろう。

このようなサービスをオンラインポイントプログラムという。

インターネット以前にもリピーターを獲得するための手段として、ポイントを還元するプログラムはあったが、インターネットにおいてもオンラインショッピングサイトや、オプトインメール広告、懸賞サイトなど様々なWebサイトで利用されている。

ビジネスモデルの形態としてはいくつかあり、ひとつは広告モデルがある。

例えばコンテンツを見たりクリックしたりするだけでポイントがもらえるというのは広告モデルの典型であり、オンラインポイントプログラムの最大の特徴といえよう。

会員登録や資料請求によってポイントがもらえるのもアフィリエイトによる広告モデルのひとつである。

また購入することによってポイントがもらえるのというのは、一部の金額がポイントとしてキャッシュバックされているモデルである。

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クロスメディア専門セクション

総合広告会社やメデイアレップの中には、マスメディアとインターネットの連動を業務としているクロスメディア専門セクションも登場している。

クロスメディアプランナーたちは、メディアニュートラル(マスとネットを区別しない)な視点で課題に対して最適なメデイアミックスを考えていく。

メディア環境の変化はインターネットの世界だけにとどまらない。

HDDレコーダーの普及でCMの効果に対して疑問が呈示されていたり、新聞を読まない若者たちが増えていたりと、メディアを横断
して多様な現象が起きている。

これらの社会現象の結果を、広告主の効果的なメディアプランニングに落とし込むのが、クロスメディアプランナーの仕事である。

WSJの報道によると米国ではP&Gがケーブルテレビ向け予算を25%程度削減し、他の広告手法にそれを充てる、という事態も起こっている。

総合広告会社各社にとっては、クロスメディアプランナー的な社員の育成は急務といえよう。

電通とアサツーディ・ケイは共同でクロスメディア専門企画会社「ドリル」を設立している。

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